金融商品ガイド：定期預金

金利上昇時には長期の利用は避ける
使い慣れた銀行などで、普通預金や貯蓄預金以上の利回りを預金で求めようとすると、必然的に定期預金の利用となるが、いつでも解約ができるとはいえ、解約時におけるペナルティー（中途解約利率）の存在には、十分注意しなければならない（期日指定定期のみ、１カ月以上前に満期日を指定すればペナルティーなしで解約できる）。
さらに、原則として固定金利であるため、今後の金利上昇が考えられる場合には、長期の預入期間の選択は避けるべき。金利上昇に対応できるものとして、変動金利定期預金があるが、ベースが６カ月定期であるため、他業態の中長期の金融商品に比べて利回りが低くなってしまう難点が挙げられる。

【日経ネットマネー＆マーケットより】

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